【韓国人の転職】なぜ韓国の若者はすぐに会社を辞めるのか？

隣国である韓国と日本ですが、労働市場における「転職」への向き合い方は大きく異なります。日本において転職は一般的になりつつあるものの、国際的に見るとまだ保守的な傾向が強いのが実情です。

韓国：転職経験率も高いが、キャリアアップの意欲も高い！

具体的な数字を見ると、韓国のビジネスパーソンがいかに活発に労働市場を移動しているかが分かります。韓国は日本よりも競争が激しいことが、このデータからも分かります。

比較項目	日本	韓国
転職経験率	59.7%	75.8%
昇進・昇格への意欲	46.4%	66.2%
仕事観	4人中3人がプライベート優先	昇進意欲が高くキャリア志向が強い

有名な国際機関、OECD（経済協力開発機構）の報告において、「離職率が高いこと」を主な批判対象として論じられる説明は見当たらず、むしろ肯定的に捉えられています。

職業間移動は、成長を促進する雇用再配分において重要な役割を果たし、ひいては賃金と生産性の総合的な成長に寄与する。
OECD Employment Outlook 2025

人材の流動性が高いことのメリット

韓国はOECD加盟国の中でも最も勤続年数が短い国の一つで、人材の流動性が非常に高いことが特徴です。日本はOECD平均より約3年長く、同じ企業で長く働く傾向があります。

AIやITの進展により産業構造が急速に変化する中、人材が生産性の低い企業に長く留まり続けると、より生産性の高い企業や成長産業へ十分に人材が供給できません。人材の最適な再配分が進まないことで、経済全体の生産性向上や賃金の上昇、新たなイノベーションの創出が妨げられるデメリットがあります。

指標	日本	韓国	OECD平均
平均勤続年数	12.4年（2019年）	6.2年（2018年）	約9.4～10.1年（対象年・データセットにより異なる）
特徴	長期雇用が一般的	労働移動が非常に活発	中間的

企業間の賃金格差を制限する政策は、自発的な職業間移動を促進し、低生産性企業におけるイノベーションを促進する措置と組み合わせるべきである。
OECD Employment Outlook 2025

終身雇用、定年制、年功序列賃金といった日本の伝統的な労働市場慣行は、労働移動性や雇用の質を低下させる可能性がある。
OECD Economic Surveys: Japan 2026

実は、新卒の3人に1人以上が3年以内に離職してるよ（厚労省）

転職を怖がり過ぎる必要はないよ

精神を病むブラック企業は辞めよう

ブラック企業に人材が留まり続けることは、本人だけでなく、社会全体にとっても望ましい状況ではありません。たとえ自身が退職できたとしても、労働環境が改善されなければ、次の被害者を生み出すだけです。だからこそ、人材が社員を大切にする企業へ円滑に移動できる社会を実現していくべきです。

転職は意外と簡単にできる！

昨今では、転職サイトや転職エージェントは本当に数多く存在し、それぞれ特徴や強みが異なります。無理に今の環境で働き続ける必要はありません。まずは無料相談を利用して、自分にはどのような選択肢があるのかを知ることから始めてみましょう。そのうえで、ご自身のキャリアや人生設計についてじっくり考えることが、後悔しない転職への第一歩となります。